社会 科学者が「週に1回は絶対食べて」と勧める植物性食品4選、健康にいい理由や料理法も伝授
野菜や果物が体にいいことはよく知られていますが、仕事や学業が忙しくて野菜不足気味なのが実情だという人は多いはず。そこで、オーストラリアのニューカッスル大学健康医学部で栄養学を教えているクレア・コリンズ氏が、数ある植物性食品の中でも特に健康的で、使える料理の種類や食べ方の幅も広い食材を4つ選び出して解説しました。
2022-01
社会 
社会 日本も要警戒 ハワイ、フィリピンエリアなど「隠れ海底火山」MAP
トンガの海底火山噴火では遠く離れた日本列島にも津波が押し寄せた。幸いなことに人的被害はなかったが、油断はできない。日本により甚大な被害を及ぼす海底火山が世界のいたるところにあるからだ。日本に100万年以内にできた火山は300ほどあり、これら全てに噴火リスクがあると考えなければならない。海底火山についての詳しい観測データはほとんど存在せず、どこがいつ噴火するか誰も分からない状況だ。
社会 2類？5類？分類引き下げ論 保健・医療は負担緩和の一方、受診控えで感染増リスクも
現在「２類相当」の新型コロナウイルスの感染症法上の位置付けを、入院勧告などが必要ない「５類」（季節性インフルエンザなど）に引き下げる見直し論が浮上している。引き下げた場合、保健所や医療機関の負担は減るが、ＰＣＲ検査や治療費の一部が自己負担になる可能性が高く、受診控えで感染者が増えるリスクがある。多額の治療費を心配する生活困窮者の支援団体からは不安の声も上がる。
社会 倉持仁院長「検査が当たり前にでき、科学的な検証のもとで隔離が徹底され、速やかに薬が届く体制、・・」
新型コロナウイルス患者の診察を担う宇都宮市インターパーク倉持呼吸器内科の倉持仁院長が31日、自身のツイッターを更新。新型コロナ感染が急拡大する状況下で、拡大防止策として「緊急事態宣言」を発令することに関して「平時に何もせず、緊急事態宣言を出しても実効性、形に残る対策をしないのだからほとんど意味がない」などと批判した。
社会 ステルス・オミクロン”BA.2″について現時点で分かっていること
オミクロン株の亜種”BA.2″がデンマークをはじめいくつかの国で広がっています。日本でも市中感染例が報告されており今後の拡大が懸念されます。BA.2について現時点で分かっていることについてまとめました。
科学・技術 シリコン半導体で量子コンピューター素子の作製に成功
理化学研究所などのチームが、次世代コンピューターに期待される「量子コンピューター」の心臓部となるチップをシリコン半導体で作り、高い精度で操作することに成功した。量子コンピューターには、超伝導型やイオントラップ型など様々なタイプがあるが、研究チームは「半導体型がこうしたタイプに並ぶ最有力候補であることを初めて示した」としている。
社会 2025年、日本人を待ち受ける「大認知症時代」 高齢者の5人に1人が発症
OECD（経済協力開発機構）によると、日本人の認知症有病率（病気を持っている人の割合）は2.33％で、これは先進国35ヵ国の中でもっとも高い値なのです。OECDの平均は1.48％ですから、いかに日本は認知症を発症する人の数が多いかということがわかります。患者は今後も増えつづけ、団塊の世代が75歳になる2025（令和7）年には約700万人に達し、なんと高齢者の5人に1人がなる計算になります。
政治・経済 岸田首相「新しい資本主義」 メインバンクの主導権拡大、国家社会主義的な匂い漂う
岸田首相が提唱する「新しい資本主義」の正体が明らかになった。ネーミングはもっともらしいが、中身が矛盾しているうえ、実行されたら「金融パニック」が起きかねないような、とんでもないシロモノである。岸田首相は、月刊誌『文藝春秋』２月号に「私が目指す『新しい資本主義』のグランドデザイン」と題する論考を発表した。
政治・経済 検査キット大幅に不足、ワクチン接種先進国でビリ 岸田内閣は何もしなかった
「もうコロナ禍になって2年もたっているのですから本来であれば今、検査キットなどを十分にそろえていて、薬局ではなくてオンラインで誰もが購入できるような態勢を整えておくべきだったと思います。国家安全保障にかかわるものだといいながら国のやっていることは遅いなと感じます」と弁護士の萩谷麻衣子さん。「抗原検査キットを買いに行ったが、10軒回って、やっと1軒。2時間かかった。検査体制どうなっているんだ」と東国原英夫氏は怒気を含ませた。
科学・技術 原発をグリーンエネルギーに認めるか否かでEUは分裂 日本の元首相5人が認定反対の書簡をEUに送付
EUの欧州委員会は1月1日、脱炭素化への過程で原発を「グリーンエネルギー」に認定し活用する方針を発表したが、EU内は支持と不支持で割れている。脱原発を掲げるドイツは反対し、2045年までに温室効果ガスの実質排出ゼロを目指すための「つなぎ」の電源としては天然ガスを重視すると強調した。EU諸国の中ではオーストリアとルクセンブルクも原発に反対しているが、チェコやフィンランド、フランスは化石燃料から脱却するには原発が不可欠だと考えている。
政治・経済 「10年、誰にも言えなかった」 原発事故後に甲状腺がんに 10代で発症した６人、東電提訴
東京電力福島第一原発事故による放射線被ばくの影響で甲状腺がんになったとして、事故時に福島県内に住んでいた17～27歳の男女6人が27日、東電に慰謝料など総額6億1600万円の損害賠償を求め、東京地裁に提訴した。訴訟では、被ばくと甲状腺がんの因果関係の有無が最大の争点となる見通し。事故当時6～16歳だった6人は、福島県内や東京都、神奈川県に住む高校生やアルバイト、会社員。10代で甲状腺がんになり、2人が片側を切除、4人が再発で全摘し、肺に転移した人もいる。手術や治療で大学や仕事を辞めたり、日常生活が制限されて再発への不安も抱えたりしている。
政治・経済 「ナチ発言」抗議で今回も露呈した、維新の「ヘタレ」ぶり
立憲民主党所属の菅直人元首相が「維新はヒトラーを想起させる」とTwitterに投稿した一件は、なぜか、維新の会を刺激したようである。その激昂ぶりは実に凄まじい。しかし、「面前のヤカラによる口汚い抗議」に弱腰になることそのものが、ヤカラへの加担、いや、日本の土着レイシズムや全体主義への流れへの加担になる。「ダサい」と唾棄し、爾後、2度と相手にせぬだけのことである。各位も今後そうされれば良い。
政治・経済 改革の先送りが目立つ岸田首相 首相に優しいメディア 参院選後は日本にとって「悪夢の3年」なる
首相の狙いはこの勢いを維持して参院選に勝利し、その後の”ゴールデンタイム”に突入することだろう。衆院の任期は2025年秋まで。解散しなければ、参院選後3年間は国政選挙がない。頼りない岸田首相にも長期政権の展望が開けてくる。しかし、日本にとっては改革が進まず、二流国への沈没が決定的となる「悪夢の3年」になるのは確実だ。
政治・経済 毎日新聞・社説「連合の参院選方針案 『非自民』の旗降ろすのか」（2022/1/28）
労働組合の全国組織、連合（加盟組合員・約700万人）が、今夏の参院選では支援する政党名を具体的に明示しない基本方針案をまとめた。支持してきた旧民主党勢力が分裂し、統一行動を取るのが難しくなっている事情はあろう。だが、この方針が正式に決まれば、連合の「野党離れ」、ひいては「政治離れ」が進む可能性が大きい。一方で最近は岸田文雄政権との接近が目立つ。
社会 気象・3か月予報 ラニーニャ現象の特徴、顕著に！ 寒さいつまで？ 花粉の飛散ピークは？
春先にかけてラニーニャ現象発生時の特徴が顕著で、日本に西から寒気が流れ込みやすいでしょう。スギ花粉の飛散は、2月下旬から3月にピークになる見込みです。