科学・技術

そこで今回、47日をかけて詳細な調査を実施。その結果、マンガンノジュールが密集する有望な海域を特定しました。また、日本の排他的経済水域にあたる南鳥島周辺の海底100km四方に、約2.3億トンものマンガンノジュールがあると判明。

こうした状況を反映して、日本企業や個人がGAFAMなどの米IT企業に支払う金額は急増している。この分野での収支はもちろん大幅な赤字で、これが急激に増えることは確実だ。これが今、「デジタル赤字」の問題としてクローズアップされるようになっている。

国策として怒涛の勢いで進められている、半導体産業への支援。一方で、支援について「今後は何を作るか、回路設計が重要になる」と指摘するのは、東京大学大学院工学系研究科電気系工学専攻の竹内健教授だ。

特許庁は２５日、２０２３年度の特許出願技術動向調査を発表した。同調査は世界中の特許情報を論文や各国地域別の出願件数などと合わせて分析、各国や各企業の研究開発動向を把握する。日本は全固体電池で特に強みを有するほか、国際競争が進む各テーマでも複数の日本企業が活躍している。

「30年以内に70〜80％」とされる南海トラフ地震の発生確率について、東京電機大の橋本学特任教授らは、算出根拠となっている高知県・室津港に残る古文書のデータは信頼性に問題があり「科学的に妥当とは言えない」とする論文を発表した。研究者からは「確率評価のやり直しが必要」との声が上がる。

AI時代を生き抜くには何が必要か。医師の和田秀樹さんは「情報化社会では基礎学力の有無により『頭のいい人』『悪い人』の格差が拡大する。それはAIの浸透した時代でも同じで、言ってみれば誰もが『ドラえもん』を持つような時代になると、『こんなものを出してほしい』という『のび太』のように発想力のある人の価値が高まる」という――。

能登のような甚大な被害が四国で起きる恐れはないのか。30年以内の発生確率が70～80％という南海トラフ巨大地震について、京都大防災研究所地震災害研究センターの西村卓也教授にメカニズムや心構えを聞いた。

平成に入って、自然科学系ノーベル賞を受賞したのは18人（アメリカ国籍取得者含む）。その中でも世界を驚かせたのが、2002年（平成14年）にノーベル化学賞を受賞した田中耕一だ。いち民間企業のエンジニア、修士号すら持たない研究者に化学賞が贈られたのは、世界で初めてのことだった。

取材活動の中や教育現場でChatGPTをはじめとするAIの進歩や可能性を感じることも多いという。「すでにAIは、われわれの身近なところで活躍している」と語る池上さんに、AIを活用する際に気を付けるべきこと、AIから得られる学びについて、話を聞いた。

次世代の小型原発「小型モジュール炉（SMR）」開発を進める米新興企業ニュースケール・パワーが米アイダホ州での建設計画を中止した。そもそもの実現性や経済性に疑問符が付いた。先行計画の失敗は何を意味するのか。

今年のノーベル生理学・医学賞が、米ペンシルベニア大のカタリン・カリコ特任教授とドリュー・ワイスマン教授に贈られる。両氏の研究は「メッセンジャーＲＮＡ（ｍＲＮＡ）」と呼ばれる遺伝物質を使った新型コロナウイルスワクチン開発に道を開いた。

科学者の研究力低下に歯止めがかからない。研究内容が注目され、同じ分野の科学者に数多く引用される「注目論文」の数で、日本はイランに抜かれ、過去最低の13位にまで落ち込んだ。30～40年前は米国や英国に次ぐ世界3位だった。その後も20年ほど前までは4位を維持していた。

何をしても楽しくない、食欲がない、眠れない――。「もしかしてうつ病になったかも」と思ったことはありませんか。一人で悩んでいても解決にはなりません。大切なのは早期発見と早期治療です。

指示や質問にスラスラ答える対話型人工知能（AI）が日々、急激に進化しています。とりわけ、米オープンAI社の「ChatGPT」、米マイクロソフト社「Bing」、米グーグル社「Bard」による競争がますます激化しています。主な3つのAIに同じ質問をして、回答を比較してみました。

日本列島は5月以降、石川県珠洲市で震度6強、千葉県木更津市で震度5強など、全国各地で大きな地震が相次いでいる。もともと日本は地震大国だが、ここまで各地で頻発すると不安を強めている人も多いのではないか。伊豆諸島の地震は、首都直下の前兆なのだろうか。