科学・技術

中国科学院（CAS）の研究チームはこのほど、チベット高原の氷河サンプルを調査、968種の微生物を発見したと発表しました。そして、そのうちの98%が未知の新種であると判明したのです。研究チームは、温暖化による氷河の溶解で、未知なる細菌やウイルスが解き放たれることで、新たなパンデミックが発生するかもしれない、と懸念しています。

テレビ朝日系「羽鳥慎一モーニングショー」が4日、冒頭でKDDIの大規模通信障害について取り上げ、弁護士の山口真由氏は「例えば自動運転なんてこともこれからあるわけですけど、その時に通信が途切れたら、それこそ命に関わる事故なんて増えるんじゃないか」などと問題視した。

そんな電力事情について、辛坊氏は「私は誰よりも詳しいですよ」とニヤリ。15年前から自宅の屋根に5.2キロワットの巨大な太陽光パネルを設置して実証実験をしてきたといい、「日本の全エネルギーは太陽光だけで賄えます。日本は緯度が南にあるから日照時間も長い。実証実験を15年して、エネルギーは太陽光＋蓄電池で賄えます」と言い切った。

最近、バイオマス発電という言葉をよく聞く。「バイオマス」とは再生可能な生物由来の有機質資源で、木屑や稲わら、麦わら、もみ殻、家畜の排泄物、燃えるゴミのほか、多くのものが挙げられる。バイオマス発電は、それまでゴミとされていたものをも燃料としてエネルギーを生み出し、しかもカーボンニュートラルをめざしているという。

電気自動車（ＥＶ）普及の鍵として、次世代電池の開発が注目を浴びています。本命候補と言われるのが液体を使わない「全固体電池」。リチウムイオン電池の弱点の発火の危険性を大幅に抑え、大きなエネルギーを蓄えられると期待され、研究機関や企業が協力して開発を進めています。

国連が発表したデータによると、家畜のゲップやオナラによって排出されるメタンガスは、自動車とトラックの二酸化炭素の排出量を合わせた数値よりも環境への負荷が大きい。その量は、人類の活動に関係する温室効果ガス排出量の9パーセント。

テキサス大学オースティン校の研究チームは、プラスチックゴミ問題を解決する可能性を持つ革新的な手法を開発した。通常は何百年もかかって分解されるプラスチックをわずか数時間から数日間で分解する酵素を、天然のプラスチック分解酵素を元に作製したもので、研究成果は『Nature』誌に2022年4月27日付で公開されている。

アメリカ・ペンシルバニア大学（UPenn）電気システム工学科に所属するファシッド・アシティアニ氏ら研究チームが、1秒間に20億枚の画像処理が可能なニューラルネットワークを開発したのです。従来は光を電気に変換してから処理していましたが、光のまま処理できるシステムを作ることで、処理速度を大きく向上させています。

再生可能エネルギー装置の技術開発を手がけるグローバルエナジーハーベスト（神奈川県、速水浩平代表）はこのほど、沖縄県久米島町で波力発電の実証実験を実施し、24時間以上にわたって安定的に発電することができたと発表した。今後は暴風や高波など悪条件下での安定的な発電も確認した上で、2025年の実用化を目指す。

ヒト由来の細胞を培養して作った皮膚組織で表面を覆った指型ロボットの開発に成功したと、東京大の研究グループが発表した。生きた皮膚をまとった世界初のロボットだという。人間の肌のように切り傷をつけても、自己修復できる機能を実現。従来のロボットよりメンテナンスの手間が省けたり、より人間らしいヒト型ロボットや義肢の開発につながると期待される。

和歌山工業高専（和歌山県御坊市）と東海大学（神奈川県伊勢原市）、大阪河崎リハビリテーション大学（大阪府貝塚市）の研究者らのグループは6月1日、和歌山県みなべ町役場で記者会見を開き、「梅干しには新型コロナウイルスの増殖を抑える効果がある」とする研究成果を発表した。

トースターやオーブンを使用する際のシートや、おにぎりを包んだりするときに使う「アルミホイル」。実は料理以外に、排水口掃除でも一役買ってくれることをご存知だろうか？　今回はアルミホイルの意外な使い方や、排水口をキレイにするメリットや掃除方法を紹介する。

シャープは、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の「移動体用太陽電池の研究開発プロジェクト」において、実用サイズの軽量かつフレキシブルな太陽電池モジュールで世界最高の変換効率32.65％を達成したことを、6月6日に発表した。

探査機はやぶさ2が持ち帰った小惑星リュウグウの試料から、アミノ酸など複数の有機物が見つかったことが関係者の話でわかった。一部は生命の材料に使われる物質だった。地球の生命の起源は、地球由来と宇宙由来の2説で論争になっており、その謎を解く鍵になる可能性がある。

再生可能エネルギーによる電力を企業が長期間、固定価格で購入できる「コーポレートPPA（電力購入契約）」の取り組みが脚光を浴びている。エネルギー価格の高騰で電気代が上がる中、電気代が変動するリスクを避けられるPPAの魅力は高まっており、再エネを積極的に導入したい企業の採用が増えてきた。