社会

私は、他の学会の子どもたちと同じく、親から「神社の鳥居をくぐってはいけません」「お賽銭を投げてはいけません」「他宗の神社で手を合わせてはいけません」などと教わってきた。その頃、学会では他宗教や他宗派のことを「邪教・邪宗」と呼んでいた。

2021年に太陽生命が実施した「最もなりたくない病気は何か」というアンケートでも、2位の「がん」（28％）を引き離し、ぶっちぎりのトップ（42％）だった。しかも、この結果は20～70代のどの世代においても順位は変わっていない。

発がん性が疑われる有機フッ素化合物（PFAS）が、全国の米軍基地周辺で相次いで検出されている。沖縄県の深刻な汚染をはじめ、米軍由来とみられる汚染の実態を暴いてきたのは、川崎市在住の英国人記者ジョン・ミッチェルさん（48）。

日本は戦後一貫して、国際分業論に立って、食料とエネルギーを海外に依存し、工業生産力モデルの優等生として産業を発展させてきた。それが一時の夢となり、ＰＨＰ（繁栄によって平和と幸福を）の限界も見えてきた。「食と農の基盤があってこその豊かさが重要」という日本総研の寺島実郎会長に聞いた。

スマートフォンで本が読めるようになり、電車で紙の本を読んでいる人を見るのも少なくなりました。紙と電子書籍で本を読むのには違いがあるのでしょうか？　この記事では、紙と電子書籍のメリット・デメリットや、紙の本の今後について解説します。

宗教法人の解散命令は「端的に言えば法人格と免税権の剥奪にすぎない」と指摘。「彼らが信仰をやめる気持ちにもおそらくならないでしょうし」「請求して認められるか認められないは別にして、『こんなはずではなかった』という状態になる可能性はあると思う」と述べた。

これを受け玉川氏はスタジオではなく別の場所から出演した。「それは私の慢心とおごりがあったからだと反省いたしました。申し訳ございませんでした」と深々と4秒間、頭を下げ謝罪した。

ジャーナリストの江川紹子氏、なぜ『国葬』と『電通』が絡むと、こんな大ごとに…？」と今回の展開を疑問視。局内では、玉川氏降板後の目玉コメンテーター候補として、元衆院議員で弁護士の菅野志桜里氏の名前が挙がっているという。

沖縄県の米軍基地周辺の河川や湧き水から発がん性が疑われる有機フッ素化合物が高濃度で検出されている問題で、市民団体は15日、県内の住民を対象にした調査の結果、有機フッ素化合物の血中濃度が最大で全国平均の14倍に達したと発表した。

警視庁に入庁以後、公安畑を十数年歩き、数年前に退職。昨年9月に『警視庁公安部外事課』（光文社）を出版した勝丸円覚氏に、統一教会の関係団体である勝共連合と公安警察の深い関係について聞いた。

紙などで発行されている現行の健康保険証を2024年秋に原則廃止し、マイナンバーカードと一体化した「マイナ保険証」に切り替えると河野デジタル相が10月13日に正式表明した。カードをどのように取得すればいいのか、また健康保険証とどのように紐付けるのか手続き方法をまとめた。

中国の武漢科技大学の研究者らは9月17日、1日4杯以上のお茶を飲むと、2型糖尿病の発症リスクが低減するという研究結果を発表した。黒茶や緑茶、ウーロン茶を4杯以上飲む成人は、10年間で2型糖尿病のリスクが17％減少したという。

「2万円分のマイナポイントが受け取れることなどを打ち出していますが、本当に利便性があればそんなキャンペーンをしなくても普及が進んでいるはず。利便性が低いまま、無理に普及させるキャンペーンに税金を注ぎ込むなんておかしいでしょう」（経済ジャーナリスト・荻原博子氏）

減少傾向にある東京都の新型コロナの新規感染者について、来年1月中旬には、再び1万5000人に迫ると名古屋工業大学の平田教授が試算しました。感染とワクチンの両方で獲得した免疫により第7波は下回る予測です。

司直の手はどこにまで及ぶのか。五輪汚職を巡り、東京地検特捜部は4日、東京大会のスポンサーだった出版大手「KADOKAWA」会長の角川歴彦容疑者を贈賄の罪で起訴。今後も捜査の長期化は必至だが、特捜部の注目は、日本オリンピック委員会（JOC）の竹田恒和前会長に集まっているという。