社会

宗教団体への高額献金を規制する必要性が叫ばれる中、創価学会が今年も“財務の季節”を迎えた。「池田大作」というカリスマのもと、社会の隅々にまで根を張り巡らせた巨大なる新興宗教教団。元エリート学会員のお笑い芸人・長井秀和が、組織の抱える問題を語り尽くした。

中学時代に不登校だった長女（23）が人気ゲーム「ファイナルファンタジー16」の開発スタッフになるまでの曲折を、ボランティアでフリースクール事務局員を務める父親が自身の「失敗」を基に語った。

21世紀における「科学」と「宗教」の融合を試みようとするのが、東京大学大学院を修了後、工学博士、経営学者として活躍する田坂広志氏だ。ここでは同氏の新著『死は存在しない』（光文社新書）の一部を抜粋。

新型コロナの波の先行指標として「発熱相談件数」「検査陽性率」があります。これらが増加に転じてきました。第8波が始まったと考えられますが、ピークはいつ頃が想定されるでしょうか。

大手百貨店が2023年正月の目玉として売り出す福袋が出そろった。３Ｄプリンターで建てる「家」に加え、円安や値上げラッシュに対抗し、「お得感」を演出する商品も。各社は「初売りで明るい気持ちになってほしい」（松屋銀座担当者）とアピールしている。

私は、他の学会の子どもたちと同じく、親から「神社の鳥居をくぐってはいけません」「お賽銭を投げてはいけません」「他宗の神社で手を合わせてはいけません」などと教わってきた。その頃、学会では他宗教や他宗派のことを「邪教・邪宗」と呼んでいた。

2021年に太陽生命が実施した「最もなりたくない病気は何か」というアンケートでも、2位の「がん」（28％）を引き離し、ぶっちぎりのトップ（42％）だった。しかも、この結果は20～70代のどの世代においても順位は変わっていない。

発がん性が疑われる有機フッ素化合物（PFAS）が、全国の米軍基地周辺で相次いで検出されている。沖縄県の深刻な汚染をはじめ、米軍由来とみられる汚染の実態を暴いてきたのは、川崎市在住の英国人記者ジョン・ミッチェルさん（48）。

日本は戦後一貫して、国際分業論に立って、食料とエネルギーを海外に依存し、工業生産力モデルの優等生として産業を発展させてきた。それが一時の夢となり、ＰＨＰ（繁栄によって平和と幸福を）の限界も見えてきた。「食と農の基盤があってこその豊かさが重要」という日本総研の寺島実郎会長に聞いた。

スマートフォンで本が読めるようになり、電車で紙の本を読んでいる人を見るのも少なくなりました。紙と電子書籍で本を読むのには違いがあるのでしょうか？　この記事では、紙と電子書籍のメリット・デメリットや、紙の本の今後について解説します。

宗教法人の解散命令は「端的に言えば法人格と免税権の剥奪にすぎない」と指摘。「彼らが信仰をやめる気持ちにもおそらくならないでしょうし」「請求して認められるか認められないは別にして、『こんなはずではなかった』という状態になる可能性はあると思う」と述べた。

これを受け玉川氏はスタジオではなく別の場所から出演した。「それは私の慢心とおごりがあったからだと反省いたしました。申し訳ございませんでした」と深々と4秒間、頭を下げ謝罪した。

ジャーナリストの江川紹子氏、なぜ『国葬』と『電通』が絡むと、こんな大ごとに…？」と今回の展開を疑問視。局内では、玉川氏降板後の目玉コメンテーター候補として、元衆院議員で弁護士の菅野志桜里氏の名前が挙がっているという。

沖縄県の米軍基地周辺の河川や湧き水から発がん性が疑われる有機フッ素化合物が高濃度で検出されている問題で、市民団体は15日、県内の住民を対象にした調査の結果、有機フッ素化合物の血中濃度が最大で全国平均の14倍に達したと発表した。

警視庁に入庁以後、公安畑を十数年歩き、数年前に退職。昨年9月に『警視庁公安部外事課』（光文社）を出版した勝丸円覚氏に、統一教会の関係団体である勝共連合と公安警察の深い関係について聞いた。