社会 「なぜか逆境に強い人」には理由があった！ 脳科学から見た5つの思考法
逆境に立たされた時、ついつい人は揺れ動いてしまうもの。チャレンジするかどうしようか、思い悩んでしまうとき、脳の中では何が起きているのでしょうか。そこで今回は医学博士の川崎康彦さんの著書『ハーバードで学んだ逆境の脳科学』（青春出版社刊）から、脳科学的な観点からみたチャンスに強くなる方法について抜粋し、紹介します。
社会 
政治・経済 岸田内閣「支持」3ポイント下がり33％、「不支持」45％…NHK世論調査
世論調査によりますと、岸田内閣を「支持する」と答えた人は、先月の調査より３ポイント下がって33％だったのに対し、「支持しない」と答えた人は１ポイント上がって45％でした。
社会 コロナ第8波で死者急増の理由 本当は感染者がもっと多いのでは？
新型コロナウイルスの感染拡大が止まらない。死者も急速に増えてきた。そうしたなかで、現在進行中の第8波では、実際の感染者数が、公表されている人数よりも多いのではないかという指摘が相次いでいる。なぜなのか。
国際 習近平氏が、あれほど固執していた「ゼロコロナ政策」を放棄した4つの理由
習近平主席は昨年末になぜ突然、あれほど固執していた「ゼロコロナ政策」を放棄したのか？これには中国国内で、4つの説が噂されている。いずれも噂の域を出ないが、一応、列挙しておく。
政治・経済 ＜社説＞探る’23 日本経済の再生 次世代担う人への投資を…毎日新聞
もはやアベノミクスの限界は明らかだ。求められるのは、地球規模の課題に取り組み、ライフスタイルを変えるような事業への挑戦だ。成功のカギを握るのは人材。実行する際には「人件費はコスト」という考え方から脱却し、「人材は貴重な経営資源」との認識を広めていくことが不可欠だ。
社会 親に「マイナポイント」を受け取らせる方法！代理申請はできる？
親が高齢の場合でも、認知症などで自力での申請がどうしても難しい場合などを除いて、マイナンバーカードやマイナポイントの代理申請は原則できない。
科学・技術 電子機器の頭脳・半導体の開発…なぜ日本はトップから転落？ 技術大国ニッポンの巻き返しなるか
実はこの半導体、日本は世界シェア50%以上をしめ「ジャパン・アズ・ナンバーワン」と言われた時代があったのです。しかし、それが今…わずか10%に落ち込んでいるのです。一体、何が起こったのでしょうか。
政治・経済 ＜社説＞異次元の少子化対策 規模より政策まず示せ…中國新聞
首相は「子ども、子育て関連予算の倍増を目指す」と強調したものの、具体策は後回し。財源の裏付けもないまま予算倍増だけを打ち出す手法は到底納得できるものではない。
政治・経済 ＜社説＞年のはじめに考える 「平和外交」を立て直す…東京新聞
情勢の変化に応じて戦略を不断に見直すこと自体に、異論はありません。問題は内容です。国民の命と暮らしを守るための安保戦略が周辺国との緊張を高め、逆に日本国民の命と暮らしを危険にさらすことになれば本末転倒だからです。
政治・経済 このままでは「米軍防衛のための運用」が可能に⁉ 日本政府が新たに決定した「反撃能力」の定義と問題点
ただ近日、共著「ウクライナ戦争の教訓と日本の安全保障」（東信堂）を発表した松村五郎元陸将は、三文書をきちんと読み込んだうえで、具体的な問題提起をすべきだと指摘する。国家安保戦略だけでも、その表現から、政府の思惑と問題点が浮かび上がってくるからだ。
政治・経済 日本人を貧乏にした｢小泉･竹中改革｣の真実を語ろう 潰す必要のない企業までハゲタカ外資に売り飛ばした、黒字企業が次々とワナにはめられ潰された
なぜ日本人はこんなにも貧しくなってしまったのか。経済アナリストの森永卓郎さんに尋ねたところ、「小泉・竹中構造改革では『不良債権処理』という名目で、本来潰れる必要がない企業まで潰された。これが日本経済低迷の最大要因だ」という。
政治・経済 ＜社説＞年のはじめに考える 「原点」にこそ回帰して…東京新聞
ＧＸの基本方針は、＜（福島第一原発）事故への反省と教訓を一時も忘れず、安全神話に陥ることなく安全性を最優先することが大前提となる＞としますが、原発回帰の方針自体が、反省と教訓を忘れた証しでしょう。
国際 「プーチン大統領は“がん”患い死期が近い」ウクライナ側が主張 情報戦か…専門家「一番触れてほしくないところ」
ロシアによるウクライナへの軍事侵攻が続く中、ウクライナ側が「プーチン大統領は“がん”を患い、死期が近い」との健康不安説を主張しています。専門家はウクライナ側が仕掛けた情報戦の可能性に触れ、「プーチン大統領は一番触れてほしくないところを敵に触れられた」と指摘しています。
政治・経済 岸田首相「異次元の少子化対策」発言に国民は侃々諤々 インパクトあるのは「異次元」よりも小池知事の「5000円」と田崎史郎氏
政治評論家の田崎史郎氏は、岸田文雄総理が会見で「異次元の少子化対策」と言った後に、東京都の小池百合子知事が18歳までの子どもに月5000円を検討と打ち出したことに「官邸は寝耳に水」「インパクトがあるのは5000円」などと話した。
政治・経済 ＜社説＞年のはじめに考える 民主主義 取り戻さねば…東京新聞
首相就任から一年三カ月。約束したことは実行せず、公約しなかったことを決める政権であることが、はっきりしてきました。