科学・技術

訴訟を経験して痛感するのは、いわゆる「原子力ムラ」は「今だけ、金だけ、自分の会社（組織）だけ」という行動原理。原発を運転するともうかるから、今動かせればいい。運転すると核のごみが発生するのに、その処分先をどうするのかなど長期的な問題には目をつむる。不合理がまかり通っている。

実はサイエンスというのは、あらかじめ結果が予想できるものではない。「予想もしない面白い結果が出てきました」というのは、本当は物凄く喜ぶべきことなんです。あらかじめ政府の側で成果が出そうな特定分野に資金を投入して費用対効果を上げようとする「選択と集中」の政策は、そのチャンスを研究者から奪ってしまうことになります。

日本経済の成長が止まった1990年代に一体何があったのでしょうか。1990年代に発生し、企業の生産性に決定的な影響を及ぼす出来事と言えば、それはパソコンの普及、言い換えればビジネスのIT化以外に考えられません。経済評論家の加谷珪一氏が著書『縮小ニッポンの再興戦略』（マガジンハウス新書）で解説します。

国内の発電燃料の約3割を占める石炭と混焼できれば、その分、CO2の排出を抑制できる。電力会社にとっても、既存の石炭火力ボイラーを改修するだけでアンモニアを使った発電に導入できる。相生工場では17年から本格的な実証実験に着手。翌年には石炭80％、アンモニア20％の比率で混焼することに成功した。

サイボーグ昆虫の研究は2000年代以降に活発になったテーマで、今や世界中で研究されています。主に①災害対応、②環境やセキュリティ目的の監視、③犯罪者の追尾などの目的が掲げられています。

沖縄県で近年、米軍基地周辺の河川や湧き水から高濃度の有害物質が検出され、問題となっている。生活に直結する「水の汚染」に住民の不安は募るが、原因を突き止めるための基地内の調査は、基地の管理権を米軍に認めた日米地位協定が壁になって実現していない。

千葉県では、93万4900戸に及ぶ大規模停電を引き起こした令和元年の台風15号など、災害に対する備えから停電対策の意識も高まっており、電気代削減、停電対策の2つの方向から太陽光発電への注目が高まっている。

毎日のように使っていながら、滅多に考える機会のない「水」のこと。今、世界ではこの「水」が、大きな問題となっています。国連ニューヨーク本部 経済社会局 環境審議官を経て、現在はグローバルウォータ・ジャパンの代表を務める吉村和就さんに、今知っておくべき「水資源の現状と課題」について教えていただきました。

汗をかくポイント・・☆汗には良い汗と悪い汗がある、☆湯船につかる習慣を身につけよう、☆サウナは男性におすすめの汗腺トレーニング

地球は温暖化しているのでしょうか？　その問いにヒントを与えてくれる動画をNASAが公開しています。それは、最近の地球温暖化の様子を視覚表現したもので、1880年～2021年（約140年間）の世界の平均気温の月毎「偏差」を順次らせん状の円環に表示する内容の動画にまとめてあります。

古賀茂明氏が長期連載で主張し続けたのが「脱原発」です。そして福井地方裁判所の元裁判長・樋口英明氏は安全性の観点で全国的にごく少数の原発の差し止め判決を出したことで知られています。今も「原発は止めるべき」と訴えるふたりは、原発への警戒感が薄らぐ日本社会をどう見るか。じっくり語り合いました。

カーボンニュートラルを実現するためには、二酸化炭素などの温室効果ガスの「排出量を減らすこと」と「吸収量を増やすこと」が鍵になります。「排出量を減らす」ためには、火力発電の使用を控えることが重要です。その代わりとして再生可能エネルギー、特に太陽光発電が注目されています。

この2年ほど深刻な「半導体不足」が続いている。自動車やゲーム機から給湯器まで、多くの製品が影響を受けた。すべての製品で品不足・生産遅延が解消されるには、まだしばらく時間がかかりそうだ。なぜ半導体不足が起き、こんなに広範な領域で不足しているのか。

脳をめぐる問題の究極は、物質に過ぎない脳に、いかにして意識が、あるいは心が宿るかということです。

太陽表面で爆発が起こると、電磁波や放射線などが出る。規模によっては、地球を守る大気や磁場に影響する。地上では、地球規模で通信や電力インフラが使えず、航空機や船舶の運航が停止する事態も想定されている。