文化・歴史

ドイツはなぜ大国に成長したのか? 誕生秘話に迫る! 英雄オットー1世の物語

ドイツと聞いて何が思い浮かぶだろうか? サッカー、ビール、クリスマスマーケットなど豊かな文化的側面を持つドイツは、現在までに長く複雑な歴史をたどってきた。今回はその長い歴史の発端を探ってみよう。11月新刊『ドイツ誕生』から、一部抜粋してお届けする。
科学・技術

【リニア】「一度壊れればもとに戻せない。やめてくれというのが本音」 世界最高の技術と南アルプスの環境保全は両立できるのか

「一番心配しているのは、花がどういうふうに変化していくのか、一度壊れればもとに戻すことが出来ない。やめてくれというのが本音」(南アルプス高山植物保護ボランティアネットワーク 西畑武会長)
社会

「死後の世界の存在を信じますか?」原子力工学の第一人者が明かした“死後”についての“意外な考え”とは =『死は存在しない』より #2=

21世紀における「科学」と「宗教」の融合を試みようとするのが、東京大学大学院を修了後、工学博士、経営学者として活躍する田坂広志氏だ。ここでは同氏の新著『死は存在しない』(光文社新書)の一部を抜粋。
政治・経済

世界で最初に飢えるのは日本…東大教授が衝撃の事実を明かす「食の安全保障」の闇 食料自給率37%の危機

米国ラトガース大学の研究者らが、局地的な核戦争が勃発した場合、直接的な被爆による死者は二七〇〇万人だが、「核の冬」による食料生産の減少と物流停止による二年後の餓死者は、食料自給率の低い日本に集中し、世界全体で二・五五億人の餓死者のうち、約三割の七二〇〇万人が日本の餓死者(日本の人口の六割)と推定した。
政治・経済

寺田総務相にまた政治資金疑惑、話せば話すほど状況悪化、辞任は時間の問題 ツイッター「完全にアウト!」

閣僚の「ドミノ辞任」を狙う野党の追及がやまない。来週からは補正予算案の審議が始まり、NHKのテレビ生中継も入る。与党内からは「国会答弁や記者会見を担う大臣に逃げ道はない。まともな説明ができない以上は身を処してほしい」との辞任論が浮上している。
政治・経済

「前代未聞の珍事」 中条きよし参院議員が国会で新曲をPR ツイッターには批判の嵐

政治ジャーナリストの田崎史郎氏は今回の問題を電話取材で「前代未聞の珍事」と断じ「国政について審議するのが国会の役割ですから、そこで自分の新曲やイベントの宣伝をするのはあってはならないことなんです。国会議員としての自覚がなかったということ」と憤慨していた。
政治・経済

NHK世論調査(2022年11月) 岸田内閣 「支持」33%、4か月連続で最低を更新 「不支持」は46%

11月に実施したNHKの世論調査によると、岸田内閣を「支持する」と答えた人は、先月の調査より5ポイント下がって33%だったのに対し、「支持しない」と答えた人は3ポイント上がって46%でした。「支持する」と答えた人の割合は、4か月連続で最低を更新しました。
政治・経済

「いま思えば、明らかな異常事態でした…」平成バブル崩壊から失われた30年までを追ってみた

平成のバブル経済が崩壊してから約30年が経過。バブルのさなかはだれもが〈日本経済最強〉を信じ、将来にも明るい見通しを持っていましたが、いまとなっては大きく状況が異なっています。バブル崩壊から現在までの過程をまとめます。
科学・技術

冗談が通じる人・通じない人の脳の違いとは

ジョークが通じるタイプと通じないタイプに人間がいるのはなぜか。ジョークがわかるかどうかは脳の発達の問題だという。ジョークを言ったり、解したりするためには、右脳が重要になる。
政治・経済

円安は151.9円で終わったのか

11月10日の米10月CPI発表をきっかけに「米金利低下=米ドル急落」となったが、歴史的米ドル高・円安が終了した可能性が出てきたことで、米ドル買いポジションの手仕舞いが急拡大した影響が大きいのではないか。
政治・経済

葉梨氏、もう一つの問題発言「外務副大臣になっても金がもうからない。法相になってもお金は集まらない」 首相のお粗末な危機対応

漫画家のやくみつる氏。葉梨氏の発言には、もう一つの問題があったという。葉梨氏が「外務省と法務省は票とお金に縁がない。外務副大臣になっても金がもうからない。法相になってもお金は集まらない」などとも話していたことを問題視した。
文化・歴史

池上彰氏が解説「聖書を知らないと損をする訳」 世界情勢を知るうえで押さえたい前提知識

世界で最も読まれている書物である『聖書』を多くの日本人は読んだことがありません。しかし、『聖書』を知ることは、世界に通用する教養を身につけることであり、世界を理解することにもつながる、と池上彰氏は言います。
政治・経済

「賃金を上げて、非正規雇用を見直せ」ジャーナリストのビル・エモットが考える「日本再生への道」

日本はこの30年、賃金をほとんど上げない戦略をとってきました。従業員の賃金を抑えることで商品の値段を下げ、中国や韓国などアジアの国々との価格競争を戦ってきたのです。
政治・経済

なぜ日本の賃金は上がらないのか

経済協力開発機構(OECD)によると、日本の平均賃金のランクは、世界12位(1990年)、17位(2000年)、21位(2010年)、22位(2020年)と急落してきた。2020年では、欧米の先進国のみならず、韓国、スロベニアよりも下位に甘んじている。
政治・経済

消費税は15%に、道路利用税を新設…岸田政権が狙う「大増税」が国民を押しつぶす!

本誌はこの税制調査会での議論を基に、岸田政権が狙う今後の増税の見通しを予測。すると、消費税などの増税だけでなく、退職金や配偶者控除の廃止などといった“実質増税”の全貌が明らかになってきた。