科学・技術

次世代電池の最有力候補である全固体電池の開発競争が熱を帯びている。自動車業界ではトヨタ自動車や日産自動車が2020年代の実用化を公表。これにフォルクスワーゲンなど独勢が対峙する。他業界でも自社の基盤技術を応用した電池開発が加速しているほか、電池の性能を決める素材分野などでも日本勢の動きが目立つ。現行のリチウムイオン電池では中韓勢が高シェアを占めるなか、日本勢は次世代電池で巻き返しを図れるか。

スイスのビジネススクールであるIMDが毎年公表する「 世界デジタル競争力ランキング2021」によると、日本のデジタル競争力の総合順位は28位となっている（64カ国・地域）。世界と比べて、日本のデジタル競争力は低下傾向にある。その要因の大きな1つが「人材」面での競争力の低さだ。特に人材領域が47位、デジタル・技術スキル領域が62位と、総合順位を引き下げる要因となっている。

防衛省は来年度から、敵の軍用無人機（ドローン）を無力化できる「高出力マイクロ波」（ＨＰＭ）兵器の研究開発に本格的に乗り出す。現代戦で戦局を左右する電磁波領域に対応した装備や技術を導入し、防衛力を高める狙いがある。

2012年に導入された固定価格買取制度（FIT）の大きな後押しがあり、日本での太陽光パネルの導入量は、大きく増加した。今、中国、米国に次ぐ世界3位の導入国になったが、導入量の増加に伴い表面には出ていない問題がクローズアップされるようになった。稼働期間が20年から30年とされる太陽光パネルの大量廃棄の問題だ。

新型コロナウイルスのオミクロン株は、2メートルのソーシャルディスタンス（社会的距離）を取っていても、感染者がマスクをせずに15分の会話をすると、最大60％の確率で相手が感染することが、スーパーコンピューター「富岳」を使った分析で分かった。デルタ株の40％と比べ確率が高く、感染対策の徹底が求められそうだ。富岳を運用する理化学研究所などの研究チームが2日発表した。

理化学研究所などのチームが、次世代コンピューターに期待される「量子コンピューター」の心臓部となるチップをシリコン半導体で作り、高い精度で操作することに成功した。量子コンピューターには、超伝導型やイオントラップ型など様々なタイプがあるが、研究チームは「半導体型がこうしたタイプに並ぶ最有力候補であることを初めて示した」としている。

EUの欧州委員会は1月1日、脱炭素化への過程で原発を「グリーンエネルギー」に認定し活用する方針を発表したが、EU内は支持と不支持で割れている。脱原発を掲げるドイツは反対し、2045年までに温室効果ガスの実質排出ゼロを目指すための「つなぎ」の電源としては天然ガスを重視すると強調した。EU諸国の中ではオーストリアとルクセンブルクも原発に反対しているが、チェコやフィンランド、フランスは化石燃料から脱却するには原発が不可欠だと考えている。

「垂直軸型マグナス式風力発電機」は、全方向の風向きに対応できる“垂直軸型”の風力発電機。円筒を回転させることで発生するマグナス力（物体を回転させた際に風向きに対して垂直方向に働く力）を活用して発電する。発電機にはプロペラがなく、従来では破損の可能性があり発電に課題のあった台風並みの強風（風速40m/秒）まで安定的に発電し電力供給が可能。また、回転速度が緩やかなため、騒音やバードストライクといった環境負荷を抑える構造になっている。今後、台風が頻繁に襲来する地域や洋上風力発電の主力となることが期待されている。

原発の使用済み核燃料は「究極のごみ」ともいえる。半永久的に放射線を出し続け、原発保有国はどこも処分に悩んでいる。日本は使用済み燃料を再処理して再び原発の燃料にし、「リサイクル」する方針だが、多くの国々は費用などの面から割に合わないとやめた。なぜ続けるのか。その中核を担う再処理工場は着工から29年、2022年度上期の完成をめざしている。工場のある青森県六ケ所村を訪ねた。（大牟田透・朝日新聞GLOBE編集部員）

「家族や子どもたちを養えない」と、一度は農業を諦めてしまった阿久津昌弘さん。現在、太陽光発電と農業を融合させた事業に取り組む株式会社グリーンシステムコーポレーションで代表取締役を務める阿久津さんは、もともと栃木県の農家の後継ぎだった。

「TSMCって名前だけは聞いたことがあるけど、どんな企業なの？」「どうしてTSMCの時価総額は、トヨタの時価総額の2倍なの？」「TSMCは何がすごいの？ どんな強みがあるの？」　TSMCは他社が設計した半導体を製造する、台湾の半導体ファウンドリーです。そして、このTSMCの新工場が日本に新たに建設されることが決まっています。本記事ではそんなTSMCについて基本的な知識から、TSMCの強みや創業者について解説していきます。

人類は太陽のエネルギーから様々な恩恵を受けているが、人類が主に使っているのは目に見える可視光。例えば一般的に知られている太陽電池は、この可視光を利用したものだ。しかし、太陽光のうち約44％を占めるのが赤外光だ。波長が長く、人の目には見えないだけでなく、街中ではヒートアイランド現象の一因となり、人体には熱中症を引き起こすという、やっかいな存在だ。この赤外光を使った太陽光発電に挑戦しているのが、京都大学化学研究所准教授の坂本雅典氏だ。「赤外光を効率よくエネルギー変換できれば、人類は太陽からもっと大きな恩恵を得られます」（坂本氏）

元弁護士・法律ライターの福谷陽子氏が実際によくある事例を通して解説する当シリーズ。・・・SDGsが世界中で注目される中、「太陽光発電」もエコな発電方法として期待を集めています。実は太陽光発電に関する詐欺や悪徳商法も多いので、注意しなければなりません。悪徳業者が逮捕される事例も相次いでいます。今回は太陽光発電でだまされた田島さん（仮名、35歳女性）のストーリーをもとに、太陽光発電詐欺の実態やパターン、対策方法をみていきましょう。

「日本ではほとんど知られていませんが、『温暖化をわずか数年で解決する』方法があります。それは、世界の耕作地の炭素を毎年4パーミル（＝0.4％）ずつ増やすことができれば、大気中のCO2の増加量をゼロに抑えることができるというもので、フランス政府が2015年に『4パーミル・イニシアチブ』として提案しました。同提案によれば、毎年0.4％の炭素を土に戻すことによって、人類が排出するCO2の75％を回収することができ、それはつまり、数年程度で温暖化を解決できるということになります」（未来バンク理事長・田中優氏）

人工知能（AI）が日常生活で当たり前に利用される時代になった。目的を持って使っている場合もあれば、気がつかないうちに利用していることもあるだろう。人工知能（AI）を有効に活用するには人工知能（AI）に関するスキルや知見を高める必要がある。人工知能（AI）の発展は社会にどのような未来をもたらすのか、そして、人間の能力とAIの能力の逆転が起こると懸念されているシンギュラリティの問題と併せて解説する。