科学・技術

千葉県銚子市は27日夜、同市沖に建設される洋上風力発電の事業について、第1回の市民説明会を開いた。事業者側は、事業がもたらす地域活性化の具体例として、関連産業や雇用の創出▽建設、操業、保守での地元企業の活用▽「漁業共生センター」設立などによる漁業との共存共栄▽操業・保守の拠点としての名洗港の整備などを挙げた。銚子市漁協、銚子商工会議所と市は、事業のメンテナンスなどの受け皿となる会社「銚子協同事業オフショアウインドサービス」（通称・C―COWS〈シーコース〉）を設立している。

渡り鳥は、どうして数千キロメートルも離れた場所まで迷わずに旅ができるのだろう？　これまで地磁気から東西南北の方位を知るのではないかと考えられてきたが、そのしくみはわかっていなかった。動物の脳を研究する脳科学者の高橋晋教授（同志社大学）と 動物の行動を研究する生態学者の依田憲教授（名古屋大学）は、渡り鳥の脳から頭が北を向いたときにだけ活動が盛んになる細胞を見つけ、謎の解明に新たな一歩を踏み出した！

富士経済（東京都中央区）がまとめた新型・次世代太陽電池の世界市場と開発動向の調査によると、2035年の世界市場は、21年比22.6倍の8300億円となる見通し。既存の太陽電池との併用や代替によるペロブスカイト太陽電池（ＰＳＣ）が伸長し、大幅に拡大すると予測する。

米エネルギー情報局の発表によると、3月29日に風力発電が天然ガスに次ぐ2番目に大きな電力供給源になったそうです。同日のアメリカ国内における風力発電量は毎時2,017ギガワットに達し、総発電量の19%強を占めました。石炭と原子力の発電量がそれぞれ19%と17%だったため、初めて風力が同じ日に石炭と原子力の両方を上回りました。こんな初めては大歓迎ですね。

花粉の飛散量の増加とともに、花粉症の発症年齢は低年齢化が進み、現在では国民の3人に1人以上が発症していると言われている。

中国電力ネットワークは電力の需要と供給のバランスをとるため、16日にも再生可能エネルギーの事業者に対し発電を一時的に停止するよう求める「出力制御」を行う可能性を示唆しました。中国電力ネットワークは15日、会見を開き早ければ、明日16日にも再生可能エネルギーの事業者に対し発電を一時的に停止するよう求める「出力制御」を実施する可能性があるとしました。

「中国の科学論文の数と質が、8つの分野で米国を超えた」という報告書が発表された。ナノテクノロジーやコンピュータ・情報科学など5つの重要な科学分野においては、引用頻度が最も高い1％の論文数が米国の2倍を上回った。順位を上げただけではなく、量・質ともに米国を大きく引き離しており、「ノーベル賞水準」とも絶賛されているという。

【第一話】原子力発電と揚水発電／【第二話】突然原子力が全部無くなった！／【第三話】太陽光がやってきた／リチウムイオン充電池もやってくる？／揚水発電とリチウムイオン充電池はどちらが優秀？　①コストが安い　②応答性能も遥かに優秀　③建設期間／家庭用充電池や電気自動車の充電池も使える？

スウェーデン・カロリンスカ研究所（Karolinska Institute）を中心とする国際研究グループは、世界の異なる文化・民族間で「匂いの好み」がどう変わるかを調査。その結果、文化の違いに関係なく、人類には共通して好む匂い（また苦手とする匂い）が存在すると判明したのです。

バイオマス発電が新時代の発電方式として注目を集め、投資や経営などさまざまな文脈で引き合いに出されることが増えてきた。バイオマス発電は、太陽光発電や風力発電にはない強みをもつ再生可能エネルギーであり、国が交付金などの支援制度を設けて普及を後押ししている。今回はバイオマス発電とは何か、どんなメリットやデメリットがあるのか、そして支援制度や企業の導入事例について解説していく。

脱炭素社会の実現のために、藻類バイオマス燃料が再び注目を集め始めている。そのうえロシアのウクライナ侵攻による深刻なエネルギー危機で、その存在感はさらに強くなるはずだ。筑波大学研究フェローでMoBiolテクノロジーズ会長の渡邉信氏は、この15年、藻類によるバイオマスエネルギーの研究に傾注してきた。10年ほど前「日本を産油国にする」と宣言して顰蹙を買ったという、藻類バイオマス燃料研究の第一人者に、その特性と研究の現況を聞いた――。

多摩地域の井戸10カ所　国指針以上の発がん性有害物質が検出多摩地域の井戸10カ所　国指針以上の発がん性有害物質　専門家「積極的な原因究明を」（東京新聞　2021年4月19日 23時17分）東京都が行った多摩地域の57カ所（28市町村）の飲用...

日本原子力研究開発機構の東海再処理施設（東海村、廃止措置中）が武力攻撃を受け、保管されている高レベル放射性廃液の一部が外部に放出された場合、首都圏を中心に最悪で40万人の死者が出ると試算したリポートを、環境経済研究所所長の上岡直見・法政大非常勤講師が公表した。本県を含む広い範囲が立ち入り禁止や強制移住の対象になる恐れも指摘し、原子力施設が潜在的に抱える安全保障上のリスクに警鐘を鳴らしている。

国の天然記念物オジロワシやオオワシなど貴重な大型猛禽類が風力発電施設に衝突する事故「バードストライク」が北海道内などで相次ぎ、2004年から昨年3月までに計73羽（うち2羽は青森県）が死んだりけがをしたりしたことが環境省の調査でわかった。18日開かれた同省の防止策検討会で公表された。

オーストラリア・ニューサウスウェールズ大学（UNSW）の産業科学者アレクサンダー・ファルバー氏とアレクサンダー・ソエリヤディ氏は、光合成にとって効率的でない緑色の光を赤色の光に変換する材料を開発しました。現在、赤い材料で農作物を覆うことで、その収穫量が最大37%増加すると分かっています。彼らの会社「LLEAF Pty Ltd」は、新しい材料のメカニズムを解説しています。