科学・技術

バイオマス発電が新時代の発電方式として注目を集め、投資や経営などさまざまな文脈で引き合いに出されることが増えてきた。バイオマス発電は、太陽光発電や風力発電にはない強みをもつ再生可能エネルギーであり、国が交付金などの支援制度を設けて普及を後押ししている。今回はバイオマス発電とは何か、どんなメリットやデメリットがあるのか、そして支援制度や企業の導入事例について解説していく。

脱炭素社会の実現のために、藻類バイオマス燃料が再び注目を集め始めている。そのうえロシアのウクライナ侵攻による深刻なエネルギー危機で、その存在感はさらに強くなるはずだ。筑波大学研究フェローでMoBiolテクノロジーズ会長の渡邉信氏は、この15年、藻類によるバイオマスエネルギーの研究に傾注してきた。10年ほど前「日本を産油国にする」と宣言して顰蹙を買ったという、藻類バイオマス燃料研究の第一人者に、その特性と研究の現況を聞いた――。

多摩地域の井戸10カ所　国指針以上の発がん性有害物質が検出多摩地域の井戸10カ所　国指針以上の発がん性有害物質　専門家「積極的な原因究明を」（東京新聞　2021年4月19日 23時17分）東京都が行った多摩地域の57カ所（28市町村）の飲用...

日本原子力研究開発機構の東海再処理施設（東海村、廃止措置中）が武力攻撃を受け、保管されている高レベル放射性廃液の一部が外部に放出された場合、首都圏を中心に最悪で40万人の死者が出ると試算したリポートを、環境経済研究所所長の上岡直見・法政大非常勤講師が公表した。本県を含む広い範囲が立ち入り禁止や強制移住の対象になる恐れも指摘し、原子力施設が潜在的に抱える安全保障上のリスクに警鐘を鳴らしている。

国の天然記念物オジロワシやオオワシなど貴重な大型猛禽類が風力発電施設に衝突する事故「バードストライク」が北海道内などで相次ぎ、2004年から昨年3月までに計73羽（うち2羽は青森県）が死んだりけがをしたりしたことが環境省の調査でわかった。18日開かれた同省の防止策検討会で公表された。

オーストラリア・ニューサウスウェールズ大学（UNSW）の産業科学者アレクサンダー・ファルバー氏とアレクサンダー・ソエリヤディ氏は、光合成にとって効率的でない緑色の光を赤色の光に変換する材料を開発しました。現在、赤い材料で農作物を覆うことで、その収穫量が最大37%増加すると分かっています。彼らの会社「LLEAF Pty Ltd」は、新しい材料のメカニズムを解説しています。

次世代電池の最有力候補である全固体電池の開発競争が熱を帯びている。自動車業界ではトヨタ自動車や日産自動車が2020年代の実用化を公表。これにフォルクスワーゲンなど独勢が対峙する。他業界でも自社の基盤技術を応用した電池開発が加速しているほか、電池の性能を決める素材分野などでも日本勢の動きが目立つ。現行のリチウムイオン電池では中韓勢が高シェアを占めるなか、日本勢は次世代電池で巻き返しを図れるか。

スイスのビジネススクールであるIMDが毎年公表する「 世界デジタル競争力ランキング2021」によると、日本のデジタル競争力の総合順位は28位となっている（64カ国・地域）。世界と比べて、日本のデジタル競争力は低下傾向にある。その要因の大きな1つが「人材」面での競争力の低さだ。特に人材領域が47位、デジタル・技術スキル領域が62位と、総合順位を引き下げる要因となっている。

防衛省は来年度から、敵の軍用無人機（ドローン）を無力化できる「高出力マイクロ波」（ＨＰＭ）兵器の研究開発に本格的に乗り出す。現代戦で戦局を左右する電磁波領域に対応した装備や技術を導入し、防衛力を高める狙いがある。

2012年に導入された固定価格買取制度（FIT）の大きな後押しがあり、日本での太陽光パネルの導入量は、大きく増加した。今、中国、米国に次ぐ世界3位の導入国になったが、導入量の増加に伴い表面には出ていない問題がクローズアップされるようになった。稼働期間が20年から30年とされる太陽光パネルの大量廃棄の問題だ。

新型コロナウイルスのオミクロン株は、2メートルのソーシャルディスタンス（社会的距離）を取っていても、感染者がマスクをせずに15分の会話をすると、最大60％の確率で相手が感染することが、スーパーコンピューター「富岳」を使った分析で分かった。デルタ株の40％と比べ確率が高く、感染対策の徹底が求められそうだ。富岳を運用する理化学研究所などの研究チームが2日発表した。

理化学研究所などのチームが、次世代コンピューターに期待される「量子コンピューター」の心臓部となるチップをシリコン半導体で作り、高い精度で操作することに成功した。量子コンピューターには、超伝導型やイオントラップ型など様々なタイプがあるが、研究チームは「半導体型がこうしたタイプに並ぶ最有力候補であることを初めて示した」としている。

EUの欧州委員会は1月1日、脱炭素化への過程で原発を「グリーンエネルギー」に認定し活用する方針を発表したが、EU内は支持と不支持で割れている。脱原発を掲げるドイツは反対し、2045年までに温室効果ガスの実質排出ゼロを目指すための「つなぎ」の電源としては天然ガスを重視すると強調した。EU諸国の中ではオーストリアとルクセンブルクも原発に反対しているが、チェコやフィンランド、フランスは化石燃料から脱却するには原発が不可欠だと考えている。

「垂直軸型マグナス式風力発電機」は、全方向の風向きに対応できる“垂直軸型”の風力発電機。円筒を回転させることで発生するマグナス力（物体を回転させた際に風向きに対して垂直方向に働く力）を活用して発電する。発電機にはプロペラがなく、従来では破損の可能性があり発電に課題のあった台風並みの強風（風速40m/秒）まで安定的に発電し電力供給が可能。また、回転速度が緩やかなため、騒音やバードストライクといった環境負荷を抑える構造になっている。今後、台風が頻繁に襲来する地域や洋上風力発電の主力となることが期待されている。

原発の使用済み核燃料は「究極のごみ」ともいえる。半永久的に放射線を出し続け、原発保有国はどこも処分に悩んでいる。日本は使用済み燃料を再処理して再び原発の燃料にし、「リサイクル」する方針だが、多くの国々は費用などの面から割に合わないとやめた。なぜ続けるのか。その中核を担う再処理工場は着工から29年、2022年度上期の完成をめざしている。工場のある青森県六ケ所村を訪ねた。（大牟田透・朝日新聞GLOBE編集部員）