科学・技術 暗黒物質は光速粒子の凍結した残骸とする新理論が発表
アメリカのダートマス大学（Dartmouth College）で行われた研究によって、初期宇宙で光のように高速で飛び回っていた粒子たちがペアを組んで、やがてエネルギーを失って“冷たく重い暗黒物質”へと凍結した可能性が浮かび上がりました。
2025-05
科学・技術 
政治・経済 「中国が台湾を侵攻した場合、日米同盟の弱点見る」 日米交渉巡り米ランド研のホーナン氏
日本は交渉をどう進め、日米同盟の発展と北東アジアの平和と安定に生かせばいいのか。米ランド研究所国家安全保障研究部のジェフリー・ホーナン日本部長が産経新聞のインタビューに応じ、米主導から多極化に向かう世界秩序を見すえた能動的な外交の展開を次のように訴えた。
政治・経済 山尾志桜里氏ら擁立で国民民主の〝神通力〟に陰り 玉木代表に「なめられてる」の声
国民の榛葉賀津也幹事長が山尾氏らの擁立に「政党は幕の内弁当。いろんな具が入っていて、好き嫌いがある」とフォローしたことに日本保守党の島田洋一衆院議員は「幕の内弁当は日本人が平均して好きなものを集めている。幕の内弁当として失格だ」とピシャリ。
政治・経済 自民・小泉進次郎氏「買ったもの渡すのは当然」 米高官に防衛装備品納入遅れで改善を要請
自民党の小泉進次郎前選対委員長は産経新聞の単独インタビューに応じ、日本は米国の「対外有償軍事援助（FMS）」で長距離巡航ミサイル「トマホーク」などを購入しており、「買ったものを渡すのは当然だ」と述べた。
文化・歴史 長野県民のほとんどが歌えるとテレビ・雑誌で話題 「分県」を止めた県歌「信濃の国」の魅力とナゾ
だがこのとき、今に語り継がれるエピソードが起きる。本会議に上程された「分県案」の採決直前に、傍聴席で「信濃の国」の大合唱が始まった。議場はどこかの劇場のような雰囲気になったのは疑いない。
文化・歴史 房総の水産業支えた拠点、いまや絶景スポットとして若者に人気 千葉県南房総市「岡本桟橋」
日没後、桟橋の裸電球が点灯し、橋を優しく照らしていた。薄明（はくめい）の空の下、水平線の先にはうっすらと富士山が見えた。波のさざめきに耳を澄ましながら、昭和を感じさせるノスタルジックな気分に浸ることができた。
政治・経済 「給付と負担」こう変わる 年金改革法案
政府が１６日に閣議決定した年金制度改革関連法案は、厚生年金に入るパート労働者の範囲拡大策や「年収の壁」対策などの項目が盛り込まれた。一方、「目玉」になるはずだった将来世代の基礎年金底上げ策は自民党内の慎重論を受け、削除された。
政治・経済 備蓄米が消えていく…｢コメの値段は下がらない｣備蓄米の9割を”国内屈指の利益団体”に流す農水省の愚策【2025年4月BEST】
石破茂首相が政府備蓄米を追加放出するように農林水産省に指示した。キヤノングローバル戦略研究所の山下一仁研究主幹は「政府備蓄米の売り先はJA農協だ。JA農協が卸売業者に販売する相対価格を決めている。この相対価格が下がらない限り、小売価格は下がらない」という――。
政治・経済 国民民主が“お騒がせ”山尾志桜里氏、足立康史氏らを比例公認 「これ以上ない自滅カード」の声
国民民主党は１４日、夏の参院選比例代表に元衆院議員の山尾（戸籍名・菅野）志桜里氏、元維新で前衆院議員の足立康史氏、元参院議員で格闘家の須藤元気氏、元参院議員の薬師寺道代氏の公認を発表した。ネット上ではすぐさま炎上し、党勢に水を差しかねない事態となっている。
政治・経済 ＜社説＞米価の高止まり 安定供給へ政府は手尽くせ…中國新聞
前年同期と比べれば、なお約2倍の高値だ。国民は物価高に苦しむ中でコメの高騰に見舞われ、生活を切り詰める状況が続いている。政府は備蓄米が全国に行き渡るよう放出のやり方を改めるとともに、コメの安定供給と中長期的な増産に向け、あらゆる手を尽くさなければならない。
政治・経済 ＜論説＞ 【政府の経済対策】地方創生の視点で（５月１４日）…福島民報
トランプ米政権の関税政策を受け、政府は国内経済支援「緊急対応パッケージ」の柱に消費喚起強化などを据えた。家計の可処分所得拡大や物価高対策に重点を置いたが、石破茂首相が最も重視する地方創生の観点からの施策が盛り込まれているとは言い難い。
科学・技術 【木にナノ鉄を吸収させる】 鉄成分で強化された木材は剛性が260％向上する
「木材の良さを保ちながら、鉄のように強い」アメリカのフロリダ・アトランティック大学（FAU）の研究チームは、天然の木にナノサイズの酸化鉄粒子を注入することで、軽さを保ったまま剛性と硬度を飛躍的に高めることに成功したのです。
科学・技術 NECや日立はかつて｢エヌビディア的存在｣だった…世界一を誇った日本の半導体産業を潰した”犯人”
なぜ日本の半導体産業は世界で戦えなくなったのか。慶應義塾大学の大西広名誉教授は「かつてNECや日立、東芝は現在のNVIDIAのように勢いがあり、驚異の目で見られていた。しかし、アメリカから仕掛けられた『通商戦争』によって壊滅せざるを得なかった」という――。
科学・技術 地球温暖化のウソ？ ホント？（19）IPCCの報告書に強制力がないのは、なぜ？
前回に続き、気候変動問題の専門家で、IPCCの第5次と第6次の評価報告書の主執筆者でもある江守正多さん(東京大学 未来ビジョン研究センター教授)の監修のもと、IPCCについて解説していきます。
政治・経済 比例代表情勢 ２０２５参院選
改選５０議席を争う比例代表は、現時点で１３の政党・政治団体が候補者を擁立する構えだ。「政治とカネ」の問題などを巡る逆風で苦戦が予想される自民は、議席の目減りを少しでも抑えようと懸命。立民は擁立作業が思うように進んでいない。国民民主は躍進をもくろむ。